フリーランスのエンジニアが払う税金は主に、所得税・消費税・個人事業税・住民税の4種類が挙げられます。そのうちの所得税と消費税は国に納める国税で、個人事業税と住民税は地方に納める地方税です。納税の手続きは、確定申告さえ行っていれば特に必要ありません。国税は確定申告時に納税し、地方税は確定申告後、納税額と納付方法が地方地自体から届いてから納税します。そこで、フリーランスとして働き始めると、節税を考えるようになるのが一般的でしょう。節税に最も重要な所得税は、売り上げから経費を引いた所得と各種所得控除をさらに引いて課税所得を出し、課税所得に税率をかけて計算することになります。それらを踏まえると、経費と各種所得控除を増やすことが節税につながるのです。

経費として落とせる線引きは、実際のところケースバイケースで、グレーゾーンが多いと言われています。線引きの基準は支出が事業に有効か否かであり、事業に必要であると判断されれば、本の購入代金や交際費なども経費で落とすことが可能です。最終的な判断は、社会通念上問題がないか、一般常識と照らし合わせて誤っていないかなど個人の良心にかかっています。経費の増やし方については、徹底して領収書をもらったり、少額減価償却資産を購入したりする方法が挙げられるでしょう。少額減価償却資産は、10万円未満もしくは使用可能期間が1年未満のものが対象です。なお、各種所得控除を増やすには、青色申告をする必要があります。